中国科学院金属研究所は、固体リチウム電池の分野で画期的な進展を遂げたことを発表した。研究チームは、固体電池の界面インピーダンスが大きく、イオン伝導効率が低いという核心的課題を克服する新たな手法を開発。この成果は、国際学術誌『Advanced Materials（先進材料）』に近日掲載された。

中国の大手電池メーカー、恵州億緯リチウムエナジー（EVE Energy Co., Ltd.）は、同社設立24周年を記念して開催された「第2回リチウム電池大会」において、2026年にエネルギー密度350Wh/kg・800Wh/Lの第1世代全固体電池（All-Solid-State Battery 1.0）を市場に投入する計画を明らかにした。

中国の自動車メーカー、奇瑞（Chery）自動車が、電気自動車（EV）の次世代技術である固体電池の開発で大きな一歩を踏み出している。奇瑞は固体電池研究院を強化し、2026年に全固体電池を搭載した車両の試験運用を開始、2027年には量産化を目指す計画だ。この動きは、航続距離1500km超という驚異的な性能を目標に掲げ、広汽（GAC）、長安（Changan）などの競合他社と熾烈な競争を繰り広げる中国のEV市場における新たなマイルストーンとなる。

中国税関総署が6月18日に発表した最新の月次統計によると、2025年5月における中国のリチウムイオン蓄電池（リチウム電池）の輸出は3億9000万個に達し、前年同月比で23％増加、輸出金額は58.58億ドルで26.3％増となった。

中国の総合ニュースサイトSohu は6月9日、スマホメーカーvivoの商品マネージャーである韓伯嘯氏が「去年発売した『X Fold3』は初の半固体電池『藍海電池』の搭載機種で、折り畳み型として初めて-20℃という極寒でも利用できるものだ」と発表したと伝えた。

ファーウェイはこのほど、容量が大幅にアップし電気自動車（EV）の連続走行距離が飛躍的に増大する全固体電池の特許を発表した。

中国電気自動車（EV）大手「BYD」のチーフサイエンティストでチーフエンジニアであり、自動車工程研究院の院長である廉玉波氏は9月27日、2024年世界新エネルギー車大会で、「固体電池について本格的に研究しており、広範囲に普及するまではあと3～5年かかる」と述べた。さらには「3年は難しい。5年はかかる」とも述べた。同氏はまた、「コスト面や材料などの制約もあるので、リン酸鉄リチウム電池が今後15年から20年は淘汰されず、固体電池が高級車用となるなど、車種ごとに使い分けられていく」との見通しを示した。

フォーチュン誌は8月21日、「2024フォーチュン・チャイナ・テクノロジー50」を初めて発表し、「中国で生まれ、世界に影響を与える」テクノロジー企業50社を選出した。 中国のテクノロジー企業トップ10は、ファーウェイ、BYD、CATL、アリババ、テンセント、シャオミ、バイドゥ、バイトダンス、京東、レノボである。

トヨタ自動車の中国合弁会社である広汽トヨタが先ごろ開催した第1回技術発表会で、全固体電池など主要電池4種類が披露されたほか、中国の自動運転スタートアップのMomentaや小馬智行（ポニー・エーアイ）、電動シートの供給元であるテンセントやファーウェイが姿を見せた。