世界のDRAM市場、2026年Q1の売上高は前四半期比81%増の大幅成長　Q2の契約価格はさらに58～63%上昇の見通し

AIブームの継続的な盛り上がりにより、DRAMメモリは需要が供給を上回り、価格が高騰している。TrendForceが6月1日に発表した最新調査報告書によると、2026年第1四半期、一般型DRAM（Conventional DRAM）の契約価格が前期比93～98%上昇したことを受け、世界のDRAM産業全体の売上高は前期比81%増の970億ドル（約15.13兆円）に達した。

ベンダー別に見ると、サムスン（Samsung）が今回の価格上昇の最大の勝者となった。サムスンのDRAM製品の平均販売価格（ASP）は大幅に上昇し、主要3社の中でトップだった。さらにサーバー向けDRAMの売上高比率が最も高く、第1四半期の売上高は前期比93.4%増の373.2億ドル（約約5.82兆円）に達し、市場シェアは38.5%に上昇し、首位に返り咲いた。

SKハイニックス（SK hynix）は、HBMのビット出荷比率が主要3社の中で最も高いものの、2026年のHBM契約価格の下落が製品価格の上昇幅を抑制した。第1四半期の売上高は279.8億ドル（約4.36兆円）で、前四半期比62.5％増となり、2位につけ、市場シェアは28.8％となった。

マイクロン（Micron）は売上高が前期比81.6%増の217.5億ドル（約3.39兆円）、市場シェアは22.4%で前四半期と変わらなかった。

TrendForceは、第1四半期の一般型DRAMの契約価格上昇傾向は続いており、主要3社は生産・出荷とも高単価・高利益率のサーバー向け製品に傾倒していると指摘した。需要が供給を上回る状況が確定的で、クリーンルームの建設に依然として時間がかかる中、各社は2026年、主にプロセス移行によるビット供給拡大を図り、ウェハー投入規模は生産プロセスの最適化によって小幅に引き上げるにとどまる見込みだ。

成熟プロセス製品を主力とする中国台湾メーカーも、今回の価格上昇の恩恵を大きく受けた。南亜科技（Nanya）は在庫の大幅な削減に成功し、DDR4・DDR3の契約価格が顕著に上昇。四半期売上高は前期比60%増の15.5億ドル（約2418億円）に達した。

ウィンボンド・エレクトロニクス（Winbond）は第1四半期、DDR4・LPDDR4の出荷規模が拡大し、売上高は前期比91.4%増の約5.7億ドル（約889.2億円）に上昇した。

PSMC（力積電）は、自社生産のConsumer DRAM製品のみで見ると売上高は前期比29.9%増の4,300万ドル（約67.08億円）となった。ファウンドリー売上高を含めると同19.3%増となった。TrendForceは、同社がマイクロンからプロセス技術のライセンスを取得した後、供給拡大を積極的に進めると予測している。

報告書はさらに、AIアプリケーションが大規模言語モデル（LLM）の学習からAI推論へと徐々に移行していることが、メモリ市場の需要構造を大きく変えていると指摘した。クラウドサービスプロバイダー（CSP）のデータセンター建設の重点はAIサーバーから汎用サーバーにも拡大しており、メモリの調達需要もHBM3e、LPDDR5X、大容量RDIMMから、あらゆる容量仕様のRDIMM製品へと広がっている。

第2四半期に入り、DRAMメーカーの在庫水準は極めて低く、新たな供給はAIサーバー向けの大容量RDIMMに優先的に割り当てられるため、PC OEMやスマートフォンメーカーの需要を満たすのは難しい状況だ。このため全体の一般型DRAMの出荷ビット増加幅は極めて限られると見込まれる。価格については、CSPが値上げに比較的柔軟な姿勢を示していることから、他の顧客もメーカーの供給を確保するために追随する動きが出ており、TrendForceは第2四半期の一般型DRAM契約価格が前期比58～63%上昇すると予測している。

（為替換算レート：1ドル=156円で計算）

（原文：https://www.icsmart.cn/105617/）