12月11日、TrendForceが最新で発表したレポートによると、2026年第1四半期のメモリ価格が大幅に上昇すると予想されるため、グローバルなエンド製品は厳しいコスト試練に直面している。これにより、スマートフォン、ノートパソコン産業は製品価格の上方修正や仕様の引き上げを行い、販売見通しの再下方修正はもはや避けられず、リソース優位性は少数のトップブランドに高度に集中する見込みだ。

TrendForceは、メモリがスマートフォン、PCなどの消費向けエンド製品のBOMコストに与える影響が急速に拡大していると指摘した。利益率が比較的高いiPhoneシリーズでさえ、2026年第1四半期にはメモリのBOMコスト全体に占める割合が明らかに上昇し、アップル社が新機種の価格設定を見直す必要に迫られ、旧機種の値下げ幅の縮小や取りやめも排除できない状況だ。

中低価格帯市場を主戦場とするAndroidブランドにとって、メモリは主要なマーケティング上の売りの一つだ。元々BOMコストに占める割合が高いが、この種の部品価格の急騰に伴い、2026年にはブランドメーカーによる新機種の価格引き上げ、および旧機種の価格や供給サイクルの調整を促し、損失の軽減を図ることになる。

TrendForceの分析によると、メモリ価格の上昇は、ノートパソコンブランドの製品構成、調達戦略、地域販売戦略の見直しを迫る。特に、ハイエンドの軽量ノートパソコンは、一般的にmobile DRAMをマザーボードに直接実装しているため、仕様引き下げやモジュール交換によるコストコントロールができない。また、設計上の制約で仕様変更も難しいため、価格上昇圧力が最も早く、最も顕著に現れる可能性のあるセグメント市場となり可能性がある。

消費向けノートパソコン市場については、需要が本体仕様や価格変動に比較的敏感であるものの、完成品や低価格メモリの在庫が利益率を支えており、短期的には既存の価格設定を維持できると予想される。しかし、中長期的には依然として仕様引き下げや価格調整に向かい、2026年第2四半期にPC市場は比較的顕著な価格調整期に入ると見込まれる。

TrendForceは、「仕様構成の縮小」または「アップグレードの一時見送り」が、スマートフォン、ノートパソコンブランドがコストバランスを図るための必要な手段となっており、特にコスト比率の高いDRAMの修正が顕著だと指摘した。ハイエンド・ミドルエンド製品のDRAM容量仕様は、それぞれ該当市場の最低基準に集中し、向上ペースが鈍化すると予測される。一方、ローエンド市場は最も打撃を受ける価格帯となり、スマートフォンを例にとれば、2026年には4GBが主流に戻る見込みだ。低価格ノートパソコンは、プロセッサーの組み合わせやOS要件に制約されるため、DRAM構成は短期的にはこれ以上引き下げることは難しいとされる。

（原文：https://www.icsmart.cn/99674/）